キャンペーン全体として、多様な生理用品の普及という製品マーケティングに加え、広く社会に対する啓蒙を行いました。特に、生理について、オープンに語ることを促す情報発信は、現代日本に必要なことであり、意義深かったと思います。生理用品を購入する際、紙袋を断るという日常行動を呼びかけることから始め、初期に起きた誤解に基づく批判には正面から向き合っていました。また、企業向けに生理研修を開催し、男女ともに啓蒙することで、企業のジェンダー平等とダイバーシティ・マネジメントを支援しました。一企業の取り組みでありながら、高い公共性のあるインパクトを生んだ点を評価したいです。（治部れんげ氏）